この話題もずいぶん昔からある。最近では管理職の女性比率を上場企業に公表を義務づけたりして、以前よりはかなり変わった。ただ元ネットフリックスのキャシー・マッコーリーが指摘するように世の中の半分は女性であるとすれば、3割でなかなかと言っているのは詭弁であるという点も否めない。

いやいや、国も企業もいろいろやっていますよ、頑張っていますよ、という意見もあるだろう。それは認めたい。ただ、ここでも古いOSでやっているのではないかと思うのである。「男性が中心」というOSに育児休暇だとか手当だとか、そんなプログラムをいろいろ載せているだけではないかと。そもそも「小さい子供がいるので男性並みには働けない」という声こそがおかしくないだろうか。

思うに、多くの企業は女性をベースに事業の在り方を作っていない。つまり、出産や子育てを心配しない男性がバリバリ働いて、やっと成り立つ事業構造になっているのである。それでおいて「女性活躍」と言っても無理があるし、ワークライフバランスと言いうのも唇寒くないだろうか。結婚しない、あるいは子供を持たない女性が増えるのはOSに合わせているだけという気がする。

「保育園がうるさい」という苦情が出るのも根は同じだろう。もし気にかかるのであれば自分が引っ越すのが普通、なんて言ったら古いOSなら炎上間違いなしである。

女性が普通に働いて、やりがい的にも経済的にも満足できるような事業の在り方こそに経営者は知恵を絞るべきではないのだろうか？実際、世の中には営業利益率30％とか40％という会社もあるのである。

もし「当社で最も大切な資産は人」「社員は家族同然」なんて言っているとすれば、「女性中心OS」も当然考えているんですよね。